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受診のすすめ方
心の病気の初期の段階では、本人にはあまり病気の自覚はありません。気づいていた場合でも、なかなか病院に行きたがりません。
メンタル疾患かなと気づいたら、同僚や上司は受診を勧めましょう。悪化する前に治療できれば、早々の職場復帰も可能となります。
考慮するポイント
どの病院にどうのようにして紹介するか
産業医、専門医、クリニック、病院か。紹介で入るのか、自分で受診してもらうかを決めます。
診断書の依頼
短時間勤務や休職が必要であれば、診断書を職場に提出してもらいます。
主治医や家族との連絡
職場の誰がどのようにして連絡するのかを決めましょう。また、主治医との面談が必要ならば、家族が立ち会うかも検討します。
通院か入院か
通常は外来通院となります。ただ、主治医の判断に従うことになります。実家に戻るという方法も考えられます。
休職させるかどうか
通常は休職させてゆっくり休んで回復させます。ただ、不安障害の一部では、働きながら治すこともあります。
なお、心の病気の診療を専門とするのは、精神神経科と心療内科です。神経内科というものもありますが、対象となる病気が異なります。
職場の健康配慮義務
深夜にまで及ぶ残業や休日出勤などは、業務上ストレスの大きな要因となります。ストレスが原因による過労死や過労自殺などを防ぐために、職場には労働時間を適切に管理するように義務づけられています。
雇用主は、従業員の心身の健康に配慮しなければなりません。これは法律ではありませんが、最高裁判所の判例による義務となっています。
従業員が死亡したり、長期療養が必要となった場合、雇用側に過失による健康配慮義務違反があると認められれば、損害賠償をしなくてはなりません。判例の中には、１億円を超える賠償額を命じたものもあります。
また、残業時間が１ヵ月あたり１００時間を超え、疲労の蓄積が認められるとき、従業員から申し出があれば、医師による面接指導を行わなければなりません。
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